Population of the World 人口爆発の副産物だった環境問題や資源枯渇の危機は和らぐか |
世界の人口は減少局面に?
これまでの人類の総出生数は約1000億人とされるが、人類の繁栄は2つの「革命」がきっかけだった。1つは約1万年前の農業革命。
地表が氷で覆われた寒冷化が終わりを迎え、農耕と家畜飼育が始まった。人類は狩猟採集から定住に移り、各地で文明が誕生していく。
ただ人類は緩やかな増加を続けながらも、現在のような繁栄には至っていなかった。
次に人口爆発の端緒となったのは約200年前の産業革命だ。1769年、ワットが蒸気機関を発明したことで、人類は化石燃料から
莫大なエネルギーを得られるようになった。1820〜1860年に石炭の生産は10倍になり、その後の100年でさらに10倍に増えたと
される。
1906年の空気中に豊富に含まれる窒素と水素をアンモニアに変える技術が化学肥料の大量生産を実現した。人口増加に追いつか
なかった食糧生産を飛躍的に伸ばした。医療水準の向上や上下水道の普及なども死亡率を下げ、英国の乳幼児死亡率は1880〜
1910年の30年間でほぼ半減したといわれる。
米ワシントン大によると人類は2064年に97億人でピークを迎え、もはや人類が増えることはない。人口が減り始める理由は、
世界で予想以上に進む少子化だ。女性1人が生涯に産む子供の数を示す合計特殊出生率は、発展途上地域で1950年代前半の6から
2010年代後半に2.6まで急減した。女性の教育と社会進出が進んだのが要因とされ、多産を望む若者が減った。少子化は一人
ひとりの人生の選択が積み重なった結果で、押し戻すのに成功した国はほぼない。人口増加率は1960年代後半の2.09%をピークに、
すでに約1%まで落ち込んでいる。
高齢化の暗雲が途上国を覆う。最も顕著なのは中国だ。2022年にも人口が減り始め、2100年には現在の14.1億人から7.3億人に激減
するとワシントン大は予測する。同じ年に日本など23カ国の人口が半分以下に縮む。2020年の日本の出生数は前年比3%減の84万人と、
1899年の調査開以来最少。雇用や医療などに不安が広がり、米国も361万人と41年ぶりの低水準だった。米国ブルッキングス研究所は
「失業率が1ポイント上がると出生率は1%下がる」と分析する。
人口は繁栄の基盤だった。1800年の英国。産業革命により経済成長と食糧の大量生産を実現し、医療・衛生環境も大幅に改善した。
100年後の人口を約4倍に増やし、英国が世界に覇権を広げる原動力になった。 1800年に約10億人だった世界人口はいまや78億人。
人口が爆発的に増えたのは人類史で直近の200年間だけだ。急膨張した人類は、破綻を危ぶんだ。ローマクラブは1972年、人口増と
環境汚染で100年以内に「成長の限界」を迎えると警告した。 流れを変えたのは女性の教育と社会進出が加速したことによる出生率の
低下だ。女性1人が生涯に産む子供の数(合計特殊出生率)は17年現在で2.4と、人口が増えなくなる2.1の目前だ。
人口減時代は新たな難題が待つ。人口増が前提の年金や社会保障制度は転換を迫られる。労働者が減れば過去の経済成長モデルは
通用しない。一方、人口爆発の副産物だった環境問題や資源枯渇の危機は和らぐかもしれない。雇用を奪うとの抵抗もある
人工知能(AI)などのデジタル技術は、生産性を引き上げ労働力不足を補う武器になる。 いち早く人口減に突入した日本に
とっても改革のチャンスだ。従来の発想を捨て人口減でも持続成長できる社会に大胆につくり変えられるかが問われる。
米ワシントン大によると人類は2064年に97億人でピークを迎え、もはや人類が増えることはない。人口が減り始める理由は、世界で
予想以上に進む少子化だ。 女性1人が生涯に産む子供の数を示す合計特殊出生率は、発展途上地域で1950年代前半の6から2010年代
後半に2.6まで急減した。女性の教育と社会進出が進んだのが要因とされ、多産を望む若者が減った。 少子化は一人ひとりの人生の
選択が積み重なった結果で、押し戻すのに成功した国はほぼない。人口増加率は1960年代後半の2.09%をピークに、すでに約1%まで
落ち込んでいる。
世界は人口減少時代に
執筆「一匹狼の国」著者 医学博士 宮本順伯
引用:日本経済新聞の記事を要約編集
This original information was provided by the Nikkei Shinbun 2021.08.23.
The article was summarized and edited,by Junhaku Miyamoto, M.D., PhD.
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人口増加率 人口抑制 カトリック 少子化 資源枯渇 環境破壊
Nature
We are ought to preserve the present global environment
for the next generation, eliminating a life pollutant produced from our
inhabitants.
Junhaku Miyamoto, M.D.,Ph.D
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